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よくある質問とその答え
入会について サービスについて 操作方法について
Q1: 株式を預かって運用していただけますか?
Q2: 証券会社や雑誌などの情報とKPAの情報はどこが違いますか?
Q3: レポート会員は個別推奨銘柄を教えてもらえますか?
Q4: ポートフォリオ会員は持っている株に関し、何回位アドバイスして頂けるでしょうか ?
Q5: 会員は質問ができますか ?
Q6: 日本株の話を知りたいのにアメリカ市場について書く事に意味があるのですか ?
Q7: 大型株、小型株などには明確な定義はあるのですか ?
Q8: 料金体系が金額ベースでなく、銘柄数ベースなのはなぜですか ?
Q9: 5銘柄しか保有していませんが、10銘柄まで同じ料金なので、あと5銘柄適当に記入してもいいでしょうか ?
Q10: 料金が安すぎませんか ?

Q1: 株式を預かって運用していただけますか?
A1: できません。投資顧問業者は法律で、顧客から金銭・有価証券の預託を受けることを禁じられています。

Q2: 証券会社や雑誌などの情報とKPAの情報はどこが違いますか?
A2: 一言でいえば、KPAの情報は自らの投資哲学にのっとって発信されます。いろいろな情報や意見の単なる寄せ集めではありません。すべてKPAが、忙しい方のために重要な情報のみ選りすぐり、分析した上でお届けいたします。現在情報は溢れています。嫌でも毎日何らかの情報が入るため、投資家は惑わされます。この中にどれほど有益な、物事の本質に迫った情報があるでしょうか。目先を変えて様々な情報を流し、お客様に売買を繰り返して頂いてもKPAには何ら利益はなく、また投資家のためにもなりません。

  →詳しくはこちらのページをごらんください。

 

ポートフォリオ会員に対しての情報は、もうひとつ決定的に違いがあります。それは、10年近く第一線のプロのポートフォリオ・マネジャーとしての経験を生かして、お客様の好みやリスクを考慮しながら、ポートフォリオを構築する、あるいは診断するというかなり高度な投資サービスの提供です。

  →詳しくはこちらのページをごらんください。


Q3: レポート会員は個別推奨銘柄を教えてもらえますか?
A3: はい。基本的には「来週の投資戦略」あるいは「今月の投資戦略」の線に沿って個別推奨銘柄をお教えいたします。しかしながら、評論家のように数打てば当たるといった方法はとりません。ポートフォリオ・マネジャーというのは職業上非常に慎重ですから、その時点でかなり確立の高い銘柄しか推奨いたしません。その一方、自信を持てば決断力が早く大胆ですから、重要な投資情報はあなたが眠っている間に入っているかも知れません。

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Q4: ポートフォリオ会員は持っている株に関し、何回位アドバイスして頂けるでしょうか ?
A4: 保有されている銘柄に関しては契約期間が終了するまで、何回でもアドバイスいたします。特に、その銘柄に関する重要情報が発表された時には、分析した上で、その時点の投資判断を致します。

Q5: 会員は質問ができますか?
A5: レポート会員の質問は受け付けていません。ポートフォリオ会員は市場の見方やお持ちの銘柄に関してはご自由に質問して頂けます。

Q6: 日本株の話を知りたいのにアメリカ市場について書く事に意味があるのですか?
A6: 何と言っても、世界経済はアメリカ経済を中心に動いています。アメリカの金融政策や財政政策が日本に及ぼす影響は大きいと言わざるを得ません。日本とアメリカとの直接の貿易取引等の比率は減少傾向ですが、アメリカの子会社はアジアやヨーロッパで活躍しており、日本企業もこうした会社との取引が増えています。さらに、IT革命や遺伝子工学(ゲノム)等に見られるように、わが国の技術水準は致命的にアメリカに遅れている部分があり、アメリカ企業の動向やアメリカの株式市場の変化を見ないで日本株に投資することは不利と言えます。ただ、アメリカの金融制度等の知識がないと理解しにくい点もあるかも知れませんので、読み飛ばして頂いてもある程度分かるようには書いているつもりです。

Q7: 大型株、小型株などには明確な定義はあるのですか?
A7: 大雑把に言って、株式市場の時価総額(2000年9月末で430兆円)を大きい方から5分の1までの銘柄群が大型株、小さい方から5分の1までの銘柄群が小型株、その中間が中型株です。全体の時価総額も、個別企業の時価総額も毎日変わるので、正確に言えば、先月大型株であった銘柄が今月は中型株になることもよくあります。したがって、定義そのものに神経質になる必要はありません。記載している指数は、中型株の場合、東証1部上場銘柄の中でTOPIX100採用銘柄についで時価総額、流動性の高い400銘柄とし、小型株の場合、TOPIX500採用銘柄を除いた銘柄としています。東証の定義は上場株数によっているので、やや実態を反映していません。大事な事は、投資の流れの中で時価総額の規模を掴んでおくと、人の歩かない道をいつまでも一人で長く歩かなくてもすむことです。ただし、いつも人ごみの中にいるのも疲れますが。

Q8: 料金体系が金額ベースでなく、銘柄数ベースなのはなぜですか?
A8: まず、一任勘定でないので実際にお客様がいくらの投資資産をお持ちであるか、弊社は正確にわからないからです。もちろん、銘柄数の場合もお客様が正しく申告されなければ、同じことですが、銘柄名を正確に報告されないと、結局、ポートフォリオの診断は正しく行われませんし、弊社だけでなく、お客様自身にご迷惑がかかることになります。お客様と弊社の間で情報を共有するといる信頼関係の上に、弊社のビジネスが成り立っています。

 
Q9: 5銘柄しか保有していませんが、10銘柄まで同じ料金なので、あと5銘柄適当に記入してもいいでしょうか?
A9: 実際にお持ちの5銘柄のポートフォリオと架空の10銘柄のポートフォリオでは、診断結果は恐らく全く違うものになるでしょう。売らなくて良い銘柄を売り、買わなくて良い銘柄を買う危険性が高くなります。また、調査に要する時間も必要ですので、初診まで長くお待たせすることになり、その間実際に保有されているコアの銘柄に重要な情報が出ている場合でも、弊社の側では優先順位を高くすべしとの判断材料を持ち合わせないことになりかねません。したがって、正直に現保有銘柄のみを記入して頂き、どうしても興味のある銘柄があれば、別に追加して記入されるのがよいでしょう。

      
Q10: 料金が安すぎませんか?
A10: そうです。安すぎると思います。しかしながら、週間東洋経済2001.7.28「個人投資家はこうすれば株式市場に戻ってくる」でKPAの提言がようやくほぼ実現しました。情報料が高過ぎては質の高い運用に一般の個人投資家が参加できないことが分かりました。50万円X10銘柄=500万円を基準に0.987%(消費税込み)という1%以下の投資コストを実現させました。10銘柄以下であれば、一律49,350円(消費税込み)です。

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